コロナショックの今こそ株を買うべき3つの理由!【元銀行員が解説】

コロナショックの今こそ株を買うべき3つの理由

はじめに

こんにちは、お金のよろず屋管理人のうーざんです。

東証、週2,200円超下落!リーマン以来!

NYダウ7営業日続落!史上最大週3,500ドル超の値下げ!

いきなりとんでもない書き出しでスタートしていまいましたが、これらは今週末の新聞各紙の見出しです。

新型コロナ・ウイルスの影響で世界的な景気後退が懸念されるなか、金融市場も大きく動揺し冒頭の見出しのような状況となっています。

長らく世界的な金融緩和の影響を受けて堅調に推移していた株式市場をはじめとする世界の金融マーケット。

リーマン・ショック以来の正念場を迎えているといえますが、個人投資家としては今どう動くべきなのでしょうか?

手仕舞い?ホールド?それとも買い増し?

筆者なら今こそ株を買うべきと断言します!

今回は、コロナ・ショックで大暴落の金融マーケットに対し、個人投資家としてどう動くべきなのかを元銀行員である筆者が解説していきたいと思います。

今株などを保有していない方は今が買い時です。これから投資を始めるなら「ピッタリ」のサービスがあります。

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現在のマーケットの状況

まずは日経平均株価ですが、今週4営業日(2/25~2/28)の間に▲2,243円78銭下げています。

この下げ幅は週間の下げとしては、リーマン・ショックからほどない2008年10月6日~10日の▲2,661円71銭以来、約11年5カ月ぶりの大きさとなります。

次いでNYダウ平均株価ですが、今週の下げ幅がおよそ▲3,580ドルと史上最大の下げ幅を記録し、2月28日(金)の終値は2万5,409ドル36セントで取引を終えました。

先週末からの下げ幅は率にして▲12.3%とこれも2008年10月6日リーマン・ショック直後の▲18.1%以来の大きさとなりました。

これに伴い、リスク・オフの動きに拍車がかかったため国債や金などの現物資産に買いが殺到し、長期金利の指標となる米国債10年物の金利は1.24%台と過去最低を記録しました。

投資家のリスク・オフ姿勢が鮮明になると買いが集まる金のNY先物価格も、7年振りの高値水準で推移しています。

同じくリスク・オフ時に買われることになる日本円についても、一時107円51銭と約4か月半振りの高値をつけています。

今こそ株を買うべき3つの理由

さて、ここまで大変悲観的な情報ばかり書き連ねてしまいましたが、それでもあえて言います。

今こそ株を買いましょう!

以下では今こそ株を買うべきといえる3つの理由について解説していきたいと思います。

世界的な金融緩和は継続している

今こそ株を買うべきといえる第1の理由が、世界的な金融緩和政策はいまだ継続していることです。

28日午後にはアメリカFRBのパウエル議長が「追加的な利下げ」の可能性にも言及したことで、更なる金融緩和も想定される状況となっています。

金融緩和が継続していると、なぜ株を買うべきなのでしょうか?

それはここまで世界的な株高が続いていた最大の理由は「世界的な金融緩和政策」の影響によるものだからです。

どういうことでしょうか?

金融緩和政策というのは、簡単にいうと中央銀行が市場にお金をジャブジャブ投入することです。

日本の例でいうと、黒田日銀総裁が「異次元金融緩和」を標榜した2013年4月当時の通貨供給量(マネタリーベース)は150兆円弱の規模でした。

それが直近の2020年1月現在では約514兆円と3.4倍もの規模になっています。

こうして増えたお金はどこにいくでしょうか?

金融緩和政策の狙いとしては、金融機関を通じて資金を供給しているので融資が増えて経済活動が活発になって物価も上昇して・・・

という風にお金がうまく回ってくれることを想定しているのですが現実にはそうした動きにはなっていません。むしろ金利が下がって銀行の経営が苦しくなるという負の側面ばかり強調されているくらいです。

したがってこの増えたお金が行く先は金融市場になります。

金融緩和というのは金利を下げる効果もあるので、お金はやがて債権などの手堅い資産より株式や不動産などのよりリスクの高い投資先に流れていきます。

しかもこれらの現象が日本だけではなく世界的に行われているのです。

EUの中央銀行であるECBもマイナス金利政策を続けており金融緩和を行っています。

アメリカFRBも一度は金融引き締めに向けて利上げを敢行しましたが、難航し結局は再び利下げをしました。そして先ほども申し上げた通り、「更なる利下げ」も示唆している状況です。

こうして世界の金融市場に金融緩和であふれたマネーが流入し起こっているのが現在の株高というわけです。

さて、この世界的な金融緩和という状況は変わっていません。

今は一時的に緊急避難している資金が、このコロナ・ショックが落ち着いたころどうなるでしょうか?

筆者ならこの世界的な金融緩和政策の流れが変わらない限り、再び「リスク・オン」となり金融マーケットに戻ってくると断言します。

リーマン・ショック後はどうだったか?

今こそ株を買うべきといえる2番目の理由は、リーマン・ショックのあと株式市場はどうなったか?という視点からのものです。

リーマン・ショック時の日経平均株価は最も安かったときで、7,000円を割込みなんと6,994円90銭でした。

それが今はどうでしょうか?

このコロナ・ショックが起こる前の2020年1月にはバブル後最高値に迫る2万4,000円台を記録していました。

リーマン・ショックから10年で3.4倍になったことになります。

私も銀行員時代にリーマン・ショックとその後の「アベノミクス相場」といわれた株高の両方を経験しました。

リーマン・ショック直後に株や不動産などに投資する「投資信託」などを購入していたお客様は軒並み「アベノミクス」が始まってしばらくすると、購入価格の2倍~3倍の含み益を抱えていらっしゃいました。

景気は必ず循環します。下がった株価はまた必ず上がります(もちろん個別銘柄でいえば必ずとはいえませんが)。

今が買い時だと多くの人がわかっていても投資家心理が暗くなり、売りが売りを呼ぶ状況はどうしても怖くなります。

「リスク・オン」のときに皆と違う投資行動をする「逆張り」をする方は多いにも関わらず、本当に「逆張り」すべき「リスク・オフ」のときにこれをできる方はほとんどいません。

だからこそ言います。

今こそ株を買うべきです!

投資の鉄則 相場が安いときに買う

投資の世界には様々な「チャート」や「指数」などが存在しています。

それらはすべて「過去の経験値」により生み出されたものなので、一定の信頼性があるといえます。

なぜなら歴史は繰り返すからです。

特に投資の世界では、多くの市場参加者がいるために意思決定がより平均化されていきます。そのため過去の行動と似た行動を取りやすいという傾向があるのです。

ですが、どんな「チャート」や「指数」よりも圧倒的に信頼性の高い法則があります。

それは、

相場が安いときに購入する

たったこれだけです。当たり前のようですがこれがなかなかできないのは先ほども申し上げた通りです。

歴史に残る大暴落ということは、間違いなく「普通」に比べて安くなっているということです。

特に先ほど申し上げた通り、現在の株高の主要な原因は何よりも「世界的な金融緩和政策」の影響によるものです。

この状況が変わらない限り、またマーケットにお金は戻ってきます。

そうであるならば、11年以上振りという歴史に残る大暴落をしている「普通」より安いときに購入しておくのは最も手堅く勝つ方法ではないでしょうか。

まとめ

いかがでしたでしょうか?

冷静になって考えると、ごく当たり前のことばかりお話しました。

今株などを保有していない方は今が買い時です。これから投資を始めるなら「ピッタリ」のサービスがあります。

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「ロボアドバイザー投資」は、5つの質問に答えるだけであなたの投資スタイルや運用目的に最適な運用をAIが自動で行ってくれるサービスです。

「ロボアドバイザー投資」を利用している方の67.1%は「投資初心者」の方というデータもあり、投資をこれから始めるという方にもピッタリなサービスです。

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また、今すでに投資を行っている方については、今投資しているお金が短期的に必要という資金でない限りは、保有しつづければまた投資マネーが金融市場に回帰する可能性が高いため保有し続けるのがベターでしょう。

売りが続くとどうしても焦って売ってしまったり、買い気になれないのは人間の自然な心理です。

ですがこうした人間の心理に打ち勝って、冷静な投資判断ができる人だけが投資の世界で勝利者となっていけるのだともいえるのではないでしょうか。

最後までお付き合いありがとうございました。

尚、こうした相場の下落時に購入するのは投資の勝率を上げる重要なポイントですが、勝率を上げる方法はもうひとつあります。

それが「時間」と「投資対象」の両方を分散させる投資方法です。

投資の勝率を上げるもうひとつの方法については、こちらの記事で詳しく解説していますのでこちらも是非あわせてご確認ください。

最強の投資法ドル・コスト平均法とは!?【メリット・デメリットも解説】

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ABOUT US

旧帝国大学の経済学部を卒業後、大手地方銀行に就職。法人融資、個人への資産運用アドバイス、相続対策等の業務に従事。 より顧客の近くで仕事をしたいと一念発起し銀行を退職。会計事務所に就職し、お金にまつわる様々な顧客の悩み解決に向け日々活動している。 またファイナンシャルプランナー資格と保険販売資格も保有しており、顧客の保険見直しなどの悩み相談にも乗っている。